次世代サミット

ファシリテーター: 山本 未生

世界が大きな変化に直面した2020年。この危機下で、古いやり方を手ばなしたり、新しいリーダーシップを実践したり目にしている人も多いでしょう。この参加型のワークショップでは、Day1のTOMODACHIコミュニティのリーダーたちの話を例にしながら、MITの教授らが開発した「不確実な時代におけるリーダーシップ」を考えるフレームワークをご紹介します。その上で、参加者の皆さん一人ひとりのリーダーシップの実践にとって、今年はどのような意味があったのか、振り返る対話の時間を持ちます。2021年に向けて、TOMODACHIコミュニティの皆さんがつながり、お互いからエネルギーをもらうような時間になればと願っています。

ファシリテーター: 佐々木 真琴

災害は、地震への備えは、“モシモ”ではなく“イツモ”。プラス・アーツが提唱する「イツモ型防災」について考えるワークショップを実施する。地震が起きる可能性は「モシモ」ではなく、「イツモ」ある。特別なことをするのではなく、イツモの生活の中で備えに取り組むという考え方を皆さんと一緒に考えていく。例えば、「明日からできそうなイツモ型防災とは」という問いに対してグループワークなどを通して考え共有し、最後に様々なアイデアや知恵をフィードバックし、皆さんの日常の防災力の向上を目指す。

第３回でも、BLM(ブラック・ライヴズ・マター）のムーブメントを受けて、引き続き人種差別の問題を扱いますが、今回は日本での差別への考え方にどのように影響・インパクトを起こしたかを取り上げます。 スペシャルゲストを招き、日本での差別に関する経験と、このBLM運動が日本全国でどのように差別へ対しての考え方を変化させているかについて話し合います。BLM運動を世界のある地域で起きている一度限りの出来事と捉えるのではなく、私たちのコミュニティ内でも起きている重要なコンセプトとして、探求、共有、学び、議論するための機会を提供します。

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スザンヌ・バサラは、故アイリーン・ヒラノ・イノウエの後任として、2020年5月に非営利団体「米日カウンシル」の新たな会長兼最高経営責任者（CEO）として就任した。

全米日米協会連合の副会長、Japan Society of Northern Californiaの理事、非営利団体「キャリア・ガールズ」の特別顧問でもある。2017年より、トヨタ・リサーチ・インスティテュート（TRI）のチーフ・オブ・スタッフを務めた。シリコンバレーに拠点を置くTRIは、トヨタ自動車株式会社の子会社であり、自動運転やロボティクスなど、人間の力を増幅するテクノロジーを開発している。

TRIへの入社前、2012年から2017年まで米日カウンシルの取締役副会長と最高執行責任者（COO）を務めた。そこでは、米日カウンシルの幹部として人と人とのつながりを強化し、特に、東日本大震災後の復興をきっかけに設立された官民パートナーシップ「TOMODACHIイニシアチブ」で次世代リーダーの育成に携わった。

元米国海軍士官であり、2004年に少佐として退官した。海軍で勤めた13年の間、日本、米国防総省、ディエゴガルシア島を含む各地で勤務。退官後は、ワシントンDCで米国防長官室日本部長として勤務した。その後、ジョン・ルース駐日大使のシニア・アドバイザーに任命され、2010年から2012年まで東京の米国大使館で勤務し、安全保障、経済、政治、文化交流等日米関係の課題において大使をサポートした。 バージニア大学で学士号、ジョージ・ワシントン大学でアジア研究学の修士号を取得。2008年には、日米同盟に尽力した人物に贈られる加藤良三賞を受賞した。

1973年に東京大学法学部を卒業し、外務省入省。2001年に在ロサンゼルス日本国総領事、2003年に中東アフリカ局アフリカ審議官、2005年に総合外交政策局長、2007年に外務審議官（G8シェルパ）、2009年に駐ロシア大使、2011年に駐イタリア大使等の要職に就く。2014年より日本国政府代表（中東地域及び欧州地域関連）中東和平担当特使。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会理事、公益財団法人ジョン万次郎ホイットフィールド記念国際草の根交流センター理事長、三井住友フィナンシャルグループ取締役、TOMODACHIイニシアチブのシニア・アドバイザーも務める。

ジョセフ・M・ヤングは2019年7月20日、駐日米国臨時代理大使に就任した。ヤング臨時代理大使は上級外交官であり、2017年から2019年まで在日米国大使館で首席公使を務めた。2014年から2017年まで国務省で日本部長、2012年から2014年まで米太平洋軍で外交政策次席顧問、2009年から2012年まで在日米国大使館で政治部安全保障課長を務めた。

その他の経歴に、在アイルランド米国大使館政治経済部長（2004～07年）、国務省経済局航空交渉官（2002～04年）、在中国米国大使館経済担当書記官（1999～2002年）、国務省付属の外務研修所で経済研究員（1996～97年）、在ケニア米国大使館政治担当書記官（1994～96年）、在シンガポール米国大使館領事担当書記官（1991～93年）などがある。

ジョージタウン大学で国際関係学の修士号、ボロメオ大学で古典学の学士号を取得。日本語、中国語を話す。家族は妻と3人の娘。

2017年11月に、日本のポートフォリオマネジメントの責任者としてプルデンシャルに入社。2019年6月からはCSRも担当。プルデンシャルに入社する前は、2015年4月に自ら設立したコンサルティングサービスおよび投資会社のCEOとして従事。それ以前は、日本生命グループの投資部門で29年間勤務。その間、ニッセイアセットマネジメントの最高投資責任者を含む多くの役職につき、主に東京とニューヨークを拠点としていた。大阪外国語大学文学部で文学士号を取得。国際公認投資アナリスト（CIIA）の指定と日本証券アナリスト協会（CMA）の公認会員の資格の保持者。

木戸祐輔氏はTOMODACHI住友商事奨学金プログラムのアラムナイ。交換留学生として、カリフォルニア大学サンタバーバラ校に留学。現在は慶応義塾大学理工学部で医療用ロボット工学を専攻している。同氏は米国の経験の中でも特に、新型コロナウイルスによる留学計画への予想外の影響と帰国後の学びについて共有することを楽しみにしており、この共有が、次世代サミットの参加者にとって役に立つことを願っている。

ロング=ヒリー氏はメリーランド大学バルティモアカウンティ校の2020年度の卒業生。グローバル・スタディーズの学士号を取得し、その後、渡邉利三寄付奨学金を得て2019年の秋学期に南山大学に留学。日本での学びにより、多様な人々とつながり、共感をもつ能力を高めることができたと振り返る。

卒業以来、同氏はコミュニティ参画により関与するようになり、住居がない、もしくは住居がなかった人々と彼らのサポーターのためのバルティモアのフェローシップ、North Ave Missionに参加。また、連邦政府機関EducationUSAでのインターンシップもオンラインで続けている。米国の高等教育機関の関係者に、北東アジアと太平洋地域における米国の単科大学・総合大学の存在感を高めることが彼女の任務である。

ロング=ヒリー氏は本来、2020年9月にJETプログラムに参加する予定が延期となり、現在はJETプログラムに向けてオンラインで英語を教えている。日本で過ごした経験を活かし、コミュニティ内およびプロフェッショナルのあらゆる分野の人との円滑な交流を実現している。

マイケル・ターナー氏は、東京の米国大使館で文化交流担当官を務めており、教育に関する交流事業、文化活動、草の根活動を担当している。以前にはバンコク、ラングーン、トビリシ、名古屋、ワシントンDCにて勤務した経験を持つ。同氏はテキサス州サンアントニオ出身で、テキサス工科大学より美術学士を、ニューヨーク大学よりTESOL(他言語話者に対する英語教育法）の修士号を取得。家族は妻と3人の子供。

福島県相馬市出身。現在、福島県内の高校2学年に在籍。中学3年時に第7回TOMODACHI MUFG国際交流プログラムに参加し、ロサンゼルスを訪れる。アラムナイとしてTOMODACHI世代サミット2019やTOMODACHI世代グローバル・リーダーシップ・アカデミー 2020に参加。プログラムを通してたくさんの次世代のリーダーに出会う中、同世代のアラムナイの向上心と行動力に強く刺激を受ける。高校卒業後は、大学で哲学を専門的に学びたいと考えている。

渡戸駿介は2020年TOMODACHIアラムナイ・関東地域の地域リーダーの1人。2018年の夏にTOMODACHI米日ユース交流プログラムに参加し、一貫した観点から柔軟に物事に対処することについて学ぶ。特に関心のあったことは、その規模に関わらずコミュニティは素晴らしいということ。年齢や性別が違っても、お互いに共通の意識を持つことによってよりよい社会を発展させていくことができると学んだ。活気あふれる地域コミュニティの重要性を理解し、それに貢献したいと思っている。他の地域リーダーとの交流を通じて視野を広げ、印象に残るような企画を行いたいと考えている。2019年にも関東地域の地域リーダーを務めた。2020年現在、慶應義塾大学の1年生。

福島県南相馬市出身。現在都内の病院にて看護師として勤務。中学生の時に東日本大震災を経験し、被災した地元のために何かしたいと思い、TOMODACHIサマー2013 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラムに参加。地元の課題である風評被害による食の安全を伝え、地元農家をサポートするためにtreesを結成し、そうまうま定期便を企画。また、被災時に無力感を抱き看護師を志望。大学時代にはTOMODACHI J＆J 災害看護研修プログラムに参加し、医療者としての災害への取り組みを学んだ。

福島県会津出身。2020年TOMODACHIアラムナイ・九州地域の地域リーダー。15歳で経験した東日本大震災が彼の価値観を変え、2012年TOMODACHIサマー英語研修プログラムの1期生として米国に短期留学。その後、獨協大学に進学しフランス語と民族紛争を学ぶ。

大学在籍時にトビタテ！留学JAPAN日本代表プログラムの奨学生に選ばれ、ボスニア・ヘルツェゴビナに1年間留学。首都サラエボにあるWar Childhood Museumに勤務し、旧ユーゴスラビア紛争やボスニア紛争を経験した人々が抱える「戦争の記憶」をテーマに研究を行いながら、クロアチア系、セルビア系、ムスリム系の子供たちのための教育プログラムを企画・実行。2020年4月からは Teach For Japan のフェローとして公立学校の英語科教員として福岡県に勤務し、「教室と世界をつなぐ」をテーマに教育プログラムをデザイン中。

あしなが育英会留学生支援チームのマネージャーとして勤務。あしなが育英会とは、病気や災害、自死などで親を亡くした子どもたちや、親が重度の障がいで働けない家庭の子どもたちを物心両面で支える民間非営利団体。あしなが育英会の事業の一つである「アフリカ遺児高等教育支援１００年構想（Ashinaga Africa Initiative-AAI）」の下で日本の大学に通うサブサハラ・アフリカ地域出身の大学生支援が主な業務。

あしなが育英会に入社する前は、アメリカ・カナダ大学連合日本研究センター(IUC)で上級レベルの日本語を学ぶ。それ以前は、ジャクソン州立大学（USA）の国際教育センター留学生課の留学派遣プログラムの企画・運営、テネシー州（USA）の在ナッシュビル日本国総領事館広報文化部の文化プログラムコーディネーターとしての広報活動・文化交流・文化行事の企画運営、ジョージア州の聖学院アトランタ国際学校での学校運営事務など。また、静岡県浜松市でJETプログラムにも参加。

テネシー日米協会:Young Professionalsグループを設立し、 TOMODACHI-Mitsui＆Co Leadership Programの代表を務めた。 また、JET同窓会の米国国代表やミシシッピ日米協会の理事も務めた。

米国アラバマ州立大学政治学部国際関係学科卒業。英国シェフィールド大学大学院東アジア学部修士課程終了（日本の国際教育政策の研究）

エレン・カメイ氏は多言語を話し、多民族の背景を持つシリコンバレーの出身。同氏の母はニューヨーク市出身の中国とプエルトリコ系アメリカ人で、父はワイオミング州のハート・マウンテン強制収容所で生まれた日系3世である。同氏は政治キャンペーンや政治運動に加え、地方、州、連邦政府での専門的な経験を有する。現在は北カリフォルニアのAT&Tで外務・法務マネージャー、カリフォルニア州マウンテンビュー市の副市長を務めている。

カメイ氏は米国に残る3つの日本人街のうちの1つ、サンノゼ日本町での活動に参加しながら育つ。JETプログラムと、2015年米日カウンシル新生リーダープログラムのアラムナイでもある。サンノゼ市のJapantown Community Congressの理事会メンバーも務めており、日系コミュニティ・インターンシップ（NCI）プログラムを監督する。以前にはサンフランシスコ、ロサンゼルス、サンノゼ日本町の地域に根差したコミュニティへ助成金を提供しているNew Generation Nikkei Fundの理事会メンバーも務めた。

同氏はカリフォルニア大学サンタバーバラ校で学士号を、ペンシルベニア大学で修士号を取得。また、ハーバード大学ケネディスクールにてSenior Executives in State and Local Government Programを修了。

八木さくら氏はニューヨーク市に拠点を置くTICレストラン・グループのCOOを務める。同グループは、コロナウイルスの感染拡大前は、彼女の父である八木秀峰ボン氏によって開業され、たこ焼き、オムライスから上級の居酒屋のおつまみ、和菓子、手打ちそばに至る12種類の異なる日本食を16の場所で提供していた。経営理念である「飛行機に乗らずに楽しむ日本」は、各地で提供される様々な日本食の信頼を維持するための36年間続く家族経営の一貫したゴールとなっている。2020年の3月には、コロナウイルスが同氏の故郷であるニューヨーク市を襲い、その第一波の最中に7週間に渡り娘と家族から自分自身を隔離し資金調達を行い、街中の病院で働く緊急対応要員や医療従事者へ1640食もの日本のカレーライスを提供した。同時に、6か所のレストランを閉業する中で、オンラインにおけるレストランの存在感を高めることにより、ポートフォリオの刷新を図った。この困難な2020年に、同氏はEater’s New Guards of NYC DiningとWine Enthusiast’s 40 under 40のうちの一人に選出された。

近藤耕太氏は、九州大学で宇宙航空工学を専攻しているTOMODACHIアラムナイ。TOMODACHI住友商事奨学金プログラムに参加し、2019年にミシガン大学へ交換留学。留学中に、米国における人種の問題を目にし、人種差別や社会の不平等について言及することに強い関心を持つ。留学前は、TOMODACHIアラムナイ九州地域の地域リーダーとして、LGBTQを取り巻く課題に関するイベントを企画し、社会的関心を高める。日本においてこのような課題への理解が進み、多様性に関する議論が促進されることを期待している。

マッキャン・エラは、シカゴ姉妹都市インターナショナル（CSCI）の国際プログラムマネージャーです。そこでは、姉妹都市委員会の管理、文化芸術や観光、国際ビジネスや経済発展、グローバル教育、シカゴと姉妹都市間の政府関係に焦点を当てた交流の調整、国際代表団の訪問の促進、CSCIプログラム全体のイベントの企画などを行っています。

マッキャン氏はイリノイ州シカゴ出身。南カリフォルニアのレッドランズ大学ジョンストンセンターで「文化的障壁を打破する為の言語」の学士号を取得しています。シカゴ姉妹都市インターナショナルに入社する前は、在シカゴ日本国総領事館のアウトリーチ・コーディネーターとして、シカゴ公立学校の学校訪問を管理し、シカゴの人々に日本文化を紹介していました。2012年から2014年までは日本で生活し、日本交流・教育プログラムの一環として千葉県でアシスタント・ランゲージ・ティーチャーを務めました。日本語が堪能で、スペイン語にも精通しています。2018年にマッキャン氏は、WVONとアリエル・インベストメンツが発表したアーバン・ビジネス・ラウンドテーブルの「40 Game Changers Under 40 in Chicago」に選ばれました。

フェリックス・ガルシアは、マサチューセッツ大学ボストン校でビジネスインテリジェンスを専攻し、日本語を副専攻して情報技術の学士号を取得している、TOMODACHIアラムナイ。2017年には、ボストンで開催されたTOMODACHI大和ハウス学生リーダーシップ会議に参加。日本語クラブの会長を務め、日本文化の普及や学生同士のコミュニティ意識の醸成を目的としたイベントを企画した。また、UMass BostonのLatino Leadership Opportunity Program (LLOP)のメンバーであり、テック業界における黒人やラテン系の従業員の不完全な存在感に対処するために考案されたHack.Diversityのフェローでもある。現在はRapid7でITプロジェクト管理インターンとして働いている。

三原黎香は、上智大学国際教養学部で比較文化を専攻し、美術史・宗教・哲学を学んでいる。2020年5月から、TOMODACHIアラムナイ ・インターンとしてTOMODACHIアラムナイ 向けイベントの企画・広報・運営のサポートに携わっている。2020年初めにはBuilding the TOMODACHI Generation: Morgan Stanley Ambassadors Programに参加し、市民社会の活動やセクター間のパートナーシップを学んだ。2019年には、日本財団パラリンピックサポートセンターでのインターン、日本赤十字社発行『赤十字ボランティアのための情報誌RCV』の編集委員、ラグビーワールドカップ2019日本大会や第7回アフリカ開発会議でのボランティアとして活動。今後、さらなる共生社会に向けた芸術活動に関わっていきたいと考えている。

ジャマイカ人の父と日本人の母を持つイアン・メーソン(山川龍)はアメリカのミシガン州、オークパーク市で生まれ育ち、日本語を学ぶ為に約13年間、毎週土曜日にデトロイト補習授業校に通った。2018年、ニューヨーク州、ハミルトン市のコールゲート大学で社会学の学位を得たメーソンは、卒業後、職務経験を得る為に東京に居を移すことを決意した。現在はBooking.comカスタマーサポート部署のパートナースペシャリストとして、世界各国の施設が使用するBooking.comの内部管理システムに関する操作方法及びアドバイスについて対応している。メーソンがはじめて参加したTOMODACHIプログラムはボストンで開かれた2017年大和ハウス学生リーダーシップ・カンファレンスであり、その後、同年の米日カウンシル・アニュアル・カンファレンスにも参加。TOMODACHIサミットでは自身の日本とジャマイカのハーフのアイデンティティーについて語っている。

サラ・S・ケイ氏はプルデンシャル・ファイナンシャル・インクルーシブ・ソリューションズのヴァイス・プレジデント。現在の任務は、同社の包括的な経済成長のため、戦略的な慈善活動とパートナーシップを率いること。慈善活動への助成金、共通の価値を持つパートナーシップ、能力に応じたボランティアプログラムを通して、仕事と幸福の機会の拡大、コミュニティの強化、退役軍人とその家族のためのサービスの向上、災害への対応と復興に向けた活動へのプログラム戦略を監督する。ケイ氏は現在、National Fund for Workforce Solutionsのパートナー評議会、JerseyCANの役員、Council for Innovative Funding for Career Outcomes for Social Financeの議長を務める。ウェルズリー大学より心理学の学士号、ハーバード教育大学院より教育学の修士号を取得。

組織・セクター・国などの様々な境界を越えて、より良い社会を目指して協働するリーダーを育成する事業をWITで展開。住友化学株式会社、SVP東京、McKinsey & Companyを経て、2011年、東日本大震災を機にWIA（現WIT）を共同設立、2013年より同代表理事。2005年東京大学教養学部総合社会科学科国際関係論課程卒業。2013年MITスローン・スクール・オブ・マネジメントでMBAを取得。ボストン在住。

本州最東端のまち、岩手県宮古市に生まれる。中学2年生の時に東日本大震災を経験し、「万里の長城」と呼ばれる日本一の防潮堤がある宮古市田老にあった祖父母の実家は津波に流された。自然の恐ろしさを感じながらも、海とともに生きてきたまちで、自然と共存することの大切さと難しさと向き合う。震災直後は当時通っていた中学校で物資の配給や炊き出しを行う。TOMODACHIサマー　ソフトバンク・リーダーシップ・プログラムに参加し、子供たちに備えの大切さと、起こりうる災害の危険性に注意を払うことの重要性を伝えるイニシアチブを開始する。高校3年生の時に、プラス・アーツ理事長の永田と出会い、子ども向けの防災教材「津波防災紙芝居『ちちんぷいぷい』」という、”座らない・黙らない”一風変わった紙芝居を作り、東北をはじめ各地で実演し、教材はタイなど海外でも用いられている。青春時代の全てを震災と生き、震災によって成長してきた。現在は動画を用いた防災普及活動などを主に担当する。